食材はなるべく国産を買うようにしている我が家。
昨日、今まで食べていたもち麦に原産地表示がないことに気づいた。
表示くらい書かんかい。
QRコード入れるほうがコストかかってるやろｗ
原材料表示の「大麦」の隣、空いてますよ
って言ってほしかったんかなーーーー('ω')
外食や中食の原材料は外国産に頼っている部分が多いから、コロナで外食の機会が減っているということは、日本の食料自給率も一時的に上がったりしたのだろうか。
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さて、昨日はゼミで「持続可能な未来のための民主主義」（足立幸男,ミネルヴァ書房,2009）を輪読し、議論した。
この本は10名ほどの学者がチームを作り、
どんな人たちが、どんな方法で環境政策をつくれば、環境問題をうまく解決できるのか
について各々が多角的な視点で論文を書いたもの。
7章は、文章も読みやすく、内容もじっくり考えさせられるようなものだったのでおすすめです。またこれについても書きたいなぁ。
さてさて、
「どんな人たちが、どんな方法で環境政策をつくれば…」
これは、「環境ガバナンス」と呼ばれる民主主義的概念で、
幅が広い観点で議論がなされている。
多くの人はこれまで、民主主義システムについて懐疑的だと思った経験があるだろう。
「今の選挙って本当に民主主義的といえるかな？」
「多数決で決めていいことなのか…？」
「知識がない市民がまちの議論に加わって大丈夫なのか？」
挙げていくときりがないほどだ。
実は環境問題の解決においても、
その特徴がゆえに民主主義に関わる問題がつきまとう。
その特徴とは主に次のようなものだ。
1つは、問題のわかりにくさ。
地球の変化も、環境問題の緊急性もよくわからない、という人もたくさんいるだろう。
知識のないまま議論に参加し、政策決定を行うとなるとやはり不安がある。
しかし、環境問題は複雑なため、ちょちょいと勉強すればわかるようになるものでもない。
私なんて5年も勉強しているのに、わかったという実感は1ミリもない。
2つ目は、将来世代の人々にもかかわる問題であること。
タイトルにあるように、「未来」についての議論が必要になる。
しかし、今を犠牲にして将来のために残すor投資するといったことは、人間が最も苦手とすることの1つだ。
私なんて「明日のおやつに」と買った芋けんぴをその日の夜全部食べてしまうありさま。10年先のために今は我慢するなんてことはブッダとイチローくらいしかできないんのでは。
だから、よく議論になるのは
「専門家に政策決定してもらえれば一番いいじゃん。市民はそれに従う。
なんで民主主義的だとか言って知識のない住民と話をしないといけないんだ？」
という意見について。
かなり割り切った意見のように思えるが、私以外のゼミ生全員がこの意見を強く主張していた。一時期、私もそのような考え方をしていたことがあった。
※院生の1人は中国人の方なので、そう考えるのも不思議ではないが
私を含めて、民主主義的プロセスを支持する人の意見は以下の通り。
- 確かに、住民の知識と政策決定に必要な知識の間には差があるが、それを埋めてより良い議論ができるようにするのが専門家の役割。
- 普段は地道に研究し、いざとなったとき、住民が望むような結果に近づくよう、政策のアドバイスや修正を行うのが専門家。
- 環境政策をうまく実施するためには、人々の協力が必要な場面もある。人々の自由な選択が尊重される社会では、人々が協力してくれるよう、政策にある程度納得してもらう必要がある。
自分たちのまちなんだから、自分たちの望むまちにしたい。
住民がそう思うのは当然のことだ。
そうした住民のニーズをどうすれば満たすことができるのか。
専門家はその道しるべの役割にとどまるくらいがちょうどいいのかもしれない。
